筑波大学では,部局の枠を超えた横断的かつ多様な学問領域の研究者群の組織化を推進するとともに,当該学問分野をリードする中核研究拠点化やセンターとしての機能形成を目的として,「リサーチユニット認定制度」を実施しています.

◇ 研究グループ概要

 地理情報はビッグデータの時代を迎えて,IoT化の進展やICT技術により大量化・高度化しているが,近年重要性を増している情報技術の社会実装と政策展開の課題のなかで,有効かつ的確に活用する可能性が広がっているにも関わらず,いまだその活用は不十分である.本リサーチユニットは,未来社会の空間設計に向けて,地理情報ビッグデータの集約と活用方法の開発,そして,数理モデリング技法による空間意思決定方法への応用の研究を推進することを目的とする.この活動により,犯罪・災害などのリスクに対する安全研究,安全・効率的で環境負荷の少ない交通体系の研究,老朽化する都市基盤施設の維持更新や集約型のコンパクト・アンド・ネットワーク型の都市計画の研究等において,これまでの方法では見えてこなかった空間データを応用した意思決定の社会実装方法や,即効性の高い政策展開を支える社会的な仕組みを提示することができるようになることを目指す.

◇ 設置の目的及び必要性

 本研究ユニットの主要メンバーは,基盤研究(A)「地理情報科学と都市工学を融合した空間解析手法の新展開」(平成21~23年度,研究代表者:鈴木勉)および基盤研究(A)「地理情報科学と都市工学の空間情報解析融合技術の戦略的活用」(平成24~27年度,研究代表者:鈴木勉)の研究課題を通して研究活動を継続し,関係大学からも新進気鋭の研究者にも協力を求めながら,広範な分野の教員が連携して,分野融合型の新たな空間解析手法の開発に取り組んできた.しかし,研究の進展に伴って,新たな研究課題が出現してきたため,新たな体制を整えて研究に望む必要が出てきたため,本リサーチユニットを新規に設置する.

◇ 研究・教育に期待される効果

  • 近年その重要性を増している情報技術の社会実装と政策展開の課題のなかで,膨大な情報量を蓄積しつつある地理情報を有効かつ的確に活用することを可能にする.
  • 犯罪・災害などのリスクに対する安全研究,安全・効率的で環境負荷の少ない交通体系の研究,老朽化する都市基盤施設の維持更新や集約型のコンパクト・アンド・ネットワーク型の都市計画の研究等において,これまでの方法では見えてこなかった空間データを応用した意思決定の社会実装方法や,即効性の高い政策展開を支える社会的な仕組みを提示する.
  • 上記の研究を遂行する人材を育成する.